電気電子工学専攻の教育目標と３ポリシー（2019年度以前入学者向け）

教育目標

　電気電子工学専攻では、高度情報化社会を先導する産業活動の中で、世界をリードする技術を追求できる専門的な能力と倫理的判断力を持った創造的で指導的な役割を担う専門的職業人の育成を目指しています。

電気電子工学専攻における学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

　以下に示す資質・能力を修得したものに修士（工学）の学位を授与します。

1. 高い倫理観を持って、技術者として環境と技術の調和と社会責任を考え、職業を通じて社会に貢献しようと考えることのできる能力
2. 専門分野にとどまらず、諸科学・学問に対する普遍的学究態度と多面的に物事を考えることができる能力
3. 数学、物理学、電気回路学、電子回路学、及びコンピュータに関する知識を応用できる高度な能力
4. 第一線で活躍できる電気電子工学の技術者・研究者となるための高度な専門知識、専門技術を応用できる能力
5. 日本語によって論理的に記述し説明・討論できる能力、優れたプレゼンテーションができる能力、及び国際的に活躍するために必須である英語によるコミュニケーションをとることができる能力
6. 与えられた制約の下で実験や研究を計画・遂行できる能力、電気電子工学技術者が経験する工学上の問題点と課題を理解し解決できる能力、創造性、チームワーク力、種々の制約条件を考慮できる能力
7. 修了後も新たな知識や情報を獲得し、自主的に継続して学習できる能力

電気電子工学専攻における教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

　将来の科学技術の進展に柔軟に対応し、地球環境に配慮した高度情報化社会の基盤を支え、科学技術の発展と人類の幸福に貢献できる人材を育成するために次のような科目を配置します。

1. 技術者として環境と技術の調和と社会責任を考え、職業を通じて社会に貢献しようと考えることのできる能力を習得させるため修士論文研究を配置します。
2. 専門分野にとどまらず、諸科学・学問に対する普遍的学究態度と多面的に物事を考える能力を習得させるため修士論文研究を配置します。
3. 数学、物理学、電気回路学、電子回路学及びコンピュータに関する専門知識を応用できる高度な能力を習得させるため、専門科目を配置します。
4. 第一線で活躍できる電気電子工学の技術者・研究者となるための高度な専門知識、専門技術を習得させるため、修士論文研究を配置します。
5. 日本語によって論理的に記述し説明・討論する能力、プレゼンテーション能力、及び国際的に活躍するために必須である英語によるコミュニケーション能力を伸ばすために、修士論文研究を配置します。
6. 与えられた制約の下で実験や研究を計画・遂行する能力、電気電子工学技術者が経験する工学上の問題点と課題を理解し解決する能力、及び創造性、チームワーク力、種々の制約条件を考慮できる能力を伸ばすため、修士論文研究を配置します。
7. 修了後も新たな知識や情報を獲得し、自主的に継続して学習できる能力を習得させる ため、継続的な学習科目を配置します。

電気電子工学専攻における入学者受入の方針（アドミッション・ポリシー）

１.求める人材像

　以下に示す電気電子工学専攻の教育目的を理解し、本専攻における教育研究を通して高度の専門能力を修得しようとする十分な基礎学力を有する人

• 多様かつ動的に変化する社会の要請に対し、幅広い視野から高度の専門能力を駆使して柔軟かつ迅速に対応できる人材を育成すること
• 電気電子工学関連の新しい技術を自ら創出して課題を解決する創造的能力を持つ人材を育成すること
• 高度情報化社会をリードする意欲に富み、かつ地域並びに国際社会への貢献に対する使命感を持つ人材を育成すること

２.入学前に身につけておいて欲しいこと

　電気電子工学専攻の専門分野の基礎的知識・技術及び外国語（英語）の能力が必要となります。

　ただし、学際分野特別選抜を志願する場合は、学士としての知識・能力、当該志願者の専門分野に関する知識・技能、及び外国語（英語）の能力が必要となります。

３.入学者選抜の基本方針

　一般選抜（口述試験）では、口頭試問を含む面接を課すとともに、出身学校の成績及び志望理由書等も踏まえ、教育目標に掲げる人材を育成する上で必要となる、電気電子工学専攻の専門分野に関する知識・能力、適性・意欲等を評価します。

　一般選抜（筆答試験）では、教育目標に掲げる人材を育成する上で必要となる、専門科目（応用数学、電気磁気学、電気回路学）、外国語科目（英語）及び面接を課すとともに、出身学校の成績も踏まえ、電気電子工学専攻の専門分野に関する知識・能力、外国語（英語）の読解能力、適性・意欲等を評価します。

　学際分野特別選抜では、プレゼンテーション・口頭試問を含む面接を課すとともに、出身学校の成績及び志望理由書等も踏まえ、教育目標に掲げる人材を育成する上で必要となる能力・適性・意欲等を評価します。